Shodo AI校正で誤字チェックを短縮 無料〜月¥1,000で中小企業のWeb記事品質を底上げする使い方
自社サイトの記事や提案書に誤字が残ったまま公開してしまう。中小企業でよく起きるこの事故は、書き手と確認者が同じ 1 人だから起きます。Shodo は、その「もう 1 人」を月額 ¥1,000 前後で用意するクラウドサービスです。
この記事のポイント
- Shodo は株式会社ゼンプロダクツが運営する日本語特化の AI 校正・校閲クラウドサービス (SaaS) で、誤字脱字・敬語・表記ゆれを指摘します
- 料金は税込で、ベーシック ¥0、プレミアム 月¥1,000、ビジネス 1 名あたり 月¥2,000、マックス 月¥5,000 の 4 段階 (公式料金ページで確認)
- 1 回に校正できる文字数はベーシック 1 万文字、プレミアム 4 万文字、マックス 10 万文字と明確に差がつきます
- 表記ゆれチェック・独自の校正ルール・WordPress 連携はプレミアム以上、チーム共通辞書はビジネス以上
- 有料プランは 14 日間の無料トライアルがあり、利用は 1 回のみ。まず無料のベーシックで指摘の質を確かめるのが安全です
編集部の見立てとしては、Shodo の価値は「文章をうまくする」ことではなく「確認の抜けを減らす」ことにあります。汎用の対話AIに校正を頼むと、指摘のたびに文章そのものを書き換えられてしまい、確認より修正の手間が増えがちです。Shodo は元の文を残したまま指摘を返す設計なので、社内の文体を守りながらチェック工程だけを短縮したい会社に向いています。
Shodo は何をするサービスか
Shodo (ショドー) は、日本語の文章を対象にした校正・校閲のクラウドサービスです。運営は株式会社ゼンプロダクツで、特定商取引法に基づく表記には運営統括責任者として清原弘貴氏、所在地として埼玉県朝霞市が記載されています。
公式サイトには「35,000ユーザー以上が利用」「電通総研など大手企業が導入」と記載されています。個人のライターから企業の広報部門まで、書く量の多い現場で使われているサービスと理解して差し支えありません。
機能は、大きく次の 4 系統に分かれます。
| 機能系統 | 具体的にやること | 中小企業での効き方 |
|---|---|---|
| 誤字脱字チェック | タイプミス・変換ミスの検出 | 公開後の恥ずかしい訂正を減らす |
| 敬語・言い回しチェック | 二重敬語や不自然な丁寧語の指摘 | 顧客宛メール・提案書の品質が安定 |
| 表記ゆれチェック | 「お問合せ/お問い合わせ」などの不統一を検出 | サイト全体のトーンが揃う (プレミアム以上) |
| 執筆・進行の管理 | 記事のステータス管理、共同レビュー、WordPress への連携 | 外注ライターとのやり取りが 1 か所に集まる |
書く場所に寄せて使える点も実務では大きく、公式サイトでは Word、Chrome 拡張、Google ドキュメント、Gmail、note、Zendesk などとの連携が挙げられています。既存の作業を Shodo の画面に移さなくてよいので、導入の摩擦が小さいのが特徴です。
次のセクションでは、この機能がどのプランでどこまで使えるのかを、公式料金ページの数字で確認します。
💰 料金プランと、どこで線が引かれているか
料金は公式の料金ページにすべて税込で掲載されています。編集部で確認した 2026 年 7 月時点の内容は次のとおりです。
金額だけでなく、「どの機能がどこから使えるか」を押さえないと選び間違えます。公式ページの記載を編集部で整理すると、線引きはこうなっています。
| 項目 | ベーシック (¥0) | プレミアム (¥1,000) | ビジネス (¥2,000/名) | マックス (¥5,000) |
|---|---|---|---|---|
| 1 回の校正文字数 | 1 万文字 | 4 万文字 | 個別記載なし (プレミアムの全機能を含む) | 10 万文字 |
| 生成AIによる校正 | 週間制限あり | 制限を大幅緩和 | 契約数分だけ緩和 | 5 倍に緩和 |
| 表記ゆれ・独自ルール | ✕ | ✅ | ✅ | ✅ |
| Word / Docs / Gmail 連携 | ✕ | ✅ | ✅ | ✅ |
| WordPress 連携 | ✕ | ✅ | ✅ | ✅ |
| チーム共通辞書 (My辞書) | ✕ | ✕ | ✅ | ✕ |
| 複数人の執筆管理・ロール管理 | ✕ | ✕ | ✅ | ✕ |
| Slack への通知 | ✕ | ✕ | ✅ | ✕ |
| IP アドレス制限 | ✕ | ✕ | ✅ | ✕ |
| PDF 校正 (テキスト文書 〜10MB) | ✕ | ✕ | ✅ | ✅ |
| 支払方法 | — | カードのみ | カード/請求書払い (要問い合わせ) | カード |
| 編集部のおすすめ度 | 検証用に◎ | 個人事業主に◎ | 3 名以上の広報チームに◎ | 1 人で長文を扱う会社に○ |
💡 見落としやすい違い: ビジネスプランは「プレミアムの上位」ではなく「チーム運用向けの分岐」です。PDF 校正はビジネスとマックスの両方に含まれるため、マックスを選ぶ理由は実質「1 回 10 万文字の長文を 1 人で流したいかどうか」に絞られます。逆に、共通辞書・ロール管理・Slack 通知・請求書払いが必要ならビジネス以外に選択肢はありません。カード決済を社内で通しにくい会社にとっては、この請求書払いの有無が決め手になります。
社内システムに組み込みたい場合は API プランもあり、月100万文字の APIプラン100 が税込 月¥40,000、500万文字が 月¥80,000、1,000万文字が 月¥120,000 と公開されています。1 リクエストあたり 4 万文字までという上限も明記されています。ただしこの価格帯は中小企業の通常のサイト運用では過剰で、まず個人・チーム向けプランで足ります。
次のセクションでは、この料金を払う価値があるかどうかを、実際の業務の流れで見ていきます。
中小企業での具体的な使いどころ
想定シナリオを 1 つ置きます。従業員 12 名の建材商社で、営業事務の担当者が週 1 本、自社サイトのお役立ち記事 (約 3,000 字) を書いているとします。社内に校閲できる人はおらず、社長が空き時間に目を通すだけ。誤字は月に数件、公開後に取引先から指摘されて直す、という状態です。
ここに Shodo のプレミアムを 1 契約入れると、作業はこう変わります。
- 執筆 90 分
- 自分で読み返し 20 分
- 社長の確認待ち 1〜2 日
- 公開後の誤字修正 月 2 件・各 15 分
- 執筆 90 分
- Shodo で指摘を確認・反映 10 分
- 社長の確認は要点のみ 5 分
- 公開後の修正は例外対応に
機械的な誤りを先に潰し、人の確認を「内容が正しいか」に集中させるのが狙いです
ポイントは、時間の総量を減らすことより、人の確認の中身を変えることにあります。誤字を探す作業を AI に渡すと、社長や上長は「この表現は取引先に失礼ではないか」「この数字は合っているか」という、機械には判断できない部分だけを見ればよくなります。
編集部メモ: 外注ライターを使っている会社では、納品物のばらつきを減らす用途でも効きます。ビジネスプランのチーム共通辞書に自社の表記ルール (製品名の正式表記、送り仮名の方針など) を登録しておけば、ライターが交代しても同じ基準でチェックが入ります。表記ルールを口頭で伝え直す手間がなくなるのは、地味ですが効果が長く続きます。
対話型の AI との使い分けが気になる方は、AI ライティングツールの比較と日本語ライティングAIのランキングもあわせて確認すると、役割の違いが整理しやすくなります。
次のセクションでは、実際に契約するまでの手順を時系列で示します。
導入までの進め方
いきなり有料契約を結ぶ必要はありません。無料トライアルが 1 回しか使えない仕様なので、順番を間違えると検証の機会を無駄にします。
トライアル期間に何を見るかを決めずに始めるのが、いちばんもったいない失敗です。次のセクションでは、そのほかの注意点をまとめます。
⚠️ 導入前に知っておくべき注意点
失敗パターン 1: 無料プランの範囲で判断してしまう
表記ゆれチェックと独自の校正ルールはプレミアム以上の機能です。無料のベーシックだけを触って「思ったほど拾わない」と結論を出すと、Shodo の中心的な価値を見ないまま見送ることになります。逆に、有料機能を前提に社内で説明してしまい、無料プランで運用を始めて期待外れになるパターンも同じ根です。どの機能がどのプランかを表で共有してから検証してください。
失敗パターン 2: AI の指摘を「正解」として無条件に反映する
校正AIが指摘するのは、あくまで一般的な日本語の規範に照らした違和感です。業界特有の言い回しや、あえて崩した表現まで直されることがあります。指摘は候補として扱い、採用するかどうかは人が決める運用にしてください。特に価格・型番・法令名などの事実確認は AI 校正の守備範囲外で、別途一次情報にあたる必要があります。
支払い面では、公式の特定商取引法に基づく表記に、デジタルサービスの性質上返金は行わないこと、ただし解約はいつでも可能であることが記載されています。年度予算で押さえるより、まず 1 か月単位で始めて継続を判断するほうがリスクが小さい設計です。
次のセクションでは、他の選択肢と比べたときの位置づけを整理します。
他の選択肢との比較
「対話型の AI で十分では」という疑問はもっともです。役割が違うので、目的別に整理します。
| 選択肢 | 料金の位置づけ | 得意なこと | 苦手なこと |
|---|---|---|---|
| Shodo | 税込 ¥0〜¥5,000 (公式料金ページで確認済み) | 日本語の誤字・敬語・表記ゆれの指摘、チームでの表記統一 | 文章をゼロから作る、事実の検証 |
| ChatGPT などの対話AI | 個人向け有料プランあり (各社の公式ページで要確認) | 構成案づくり、書き直し、要約 | 元の文体を保ったままの指摘、表記ルールの永続的な共有 |
| DeepL Write | 無料プランと有料プランあり (公式ページで要確認) | 英文の自然さ向上、多言語の言い換え | 日本語の表記ゆれ管理、チーム運用 |
| 人力の校正外注 | 案件ごとの都度見積もり | 文脈・事実まで含めた確認 | 費用と納期、少額案件では頼みにくい |
※ 他社サービスの料金は改定が頻繁なため、本記事では金額を断定せず各社公式ページの確認をおすすめします。編集部が今回一次情報で裏を取ったのは Shodo の料金のみです。
編集部の結論としては、Shodo と対話型 AI は競合ではなく分業です。構成づくりと下書きは ChatGPT の有料プランなどに任せ、公開直前の確認を Shodo に通す。英語が絡むなら DeepL Write を足す。役割が重ならないので、両方入れても確認工程だけが厚くなります。
投資対効果 (ROI) の考え方はシンプルです。月¥1,000 は、担当者の時給を ¥2,000 と置けば月 30 分の削減で元が取れます。週 1 本の記事で読み返しを 10 分ずつ短縮できれば、それだけで達成できる水準です。判断に迷うなら、この「月 30 分」を基準にトライアルの結果を見てください。
よくある質問
Q. 無料のまま使い続けられますか。 はい。ベーシックプランは税込 ¥0 で、1 回 1 万文字までの校正が使えます。ただし生成AIによる校正には週間の制限があり、表記ゆれチェックなどは含まれません。
Q. 無料トライアルは何度でも使えますか。 公式ページに「無料トライアルは一度だけ可能です」と明記されています。プレミアム・マックス・ビジネスの 14 日間トライアルは、検証項目を決めてから開始してください。
Q. 会社としてカード以外で支払えますか。 ビジネスプランには「請求書払い(要問い合わせ)」が用意されています。プレミアムとマックスはカード決済のみの記載です。
Q. 入力した文章が AI の学習に使われませんか。 公式サイトには「ShodoのAIはお客様の文章を学習せず」と明記されています。とはいえ未公開の機密情報を扱う場合は、社内の情報取扱ルールと照らして判断してください。社内での AI 利用ルールづくりについては、Notion AI の活用記事でも運用面に触れています。
出典・参考情報
- Shodo 公式サイト — サービス概要、連携先、利用ユーザー数の記載
- Shodo 料金ページ — 全プランの税込価格、文字数上限、機能差、無料トライアル条件
- 特定商取引法に基づく表記 — 運営会社、責任者、支払方法、返金の取り扱い
- Shodo ヘルプセンター — 使い方、設定、動作環境
- Shodo 開発者向けドキュメント — API プランの技術仕様
※ 料金・機能は 2026 年 7 月時点で公式ページを確認した内容です。ご契約前に最新の公式情報をご確認ください。本文中の工数の試算は編集部のシミュレーションであり、同じ結果をお約束するものではありません。
Mira / AI経営ラボ 編集長
料金プラン
| プラン | 料金 (JPY) | 請求 |
|---|---|---|
| ベーシック | ¥0 | 月額 |
| プレミアム | ¥1,000 | 月額 |
| ビジネス (1名あたり) | ¥2,000 | 月額 |
| マックス | ¥5,000 | 月額 |
👍 メリット
- 日本語の誤字脱字・敬語・表記ゆれに特化しており、汎用の対話AIより指摘が具体的
- 無料のベーシックプランでも 1 回 1 万文字まで校正でき、導入判断に十分な範囲を試せる
- 有料プランは税込 月¥1,000 からで、少人数の会社でも稟議が通しやすい価格帯
- Word・Google ドキュメント・Gmail・note・WordPress など書く場所に寄せて使える
👎 デメリット
- 生成AIによる校正はプランごとに利用回数の制限があり、ベーシックは週間制限がかかる
- 表記ゆれチェックや独自ルールはプレミアム以上で、無料では試せない
- チーム共通の用語集 (My辞書) はビジネスプラン限定で、個人向けの最上位プランにも含まれない
- デジタルサービスの性質上、公式に返金の設定がない